１．はじめに
毎年５万人以上のヒトと十数万以上の動物が狂犬病により死亡しているといわれているが、日本では１９５０年に制定された「狂犬病予防法」によりイヌのワクチン接種、検疫、野犬の取締といった狂犬病対策が強力に推進されて１９５６年に国内から狂犬病が淘汰された。しかしながら、昨今の国際的なヒトと動物の行き来の増大を考えると海外から狂犬病が侵入する可能性は否定できない。
現在、狂犬病が長期発生していない日本で狂犬病の発生が疑われた場合には、危機意識の低下と狂犬病に対する正しい知識の欠如による過剰な社会的反応が十分に懸念される。したがって、日本の狂犬病対策は、国民はもとより行政機関の職員、医師、獣医師における狂犬病に関する正しい知識の普及と啓発がまず大切である。
２．狂犬病の発生状況
狂犬病はイヌだけでなくヒトを含む全ての哺乳類でみられ、狂犬病を発症するとヒトも動物も１００％死亡する。
世界保健機関（WHO）は、狂犬病で死亡するヒトの９０％以上がアジアであると報告している。アジア以外では、１年間にアフリカで５百から５千人、中南米で２?４百人、北アメリカで４?８人、ヨーロッパで１０?２０人のヒトが死亡している。
国や地域によって狂犬病の流行動物種が異なり、アジア諸国では主としてイヌに狂犬病が流行している。アフリカではイヌ、ジャッカル、マングースに流行が見られ、中近東ではイヌ、オオカミ、マングース、中南米ではイヌ、コウモリ（吸血コウモリを含む）、北米ではアライグマ、スカンク、コヨーテ、コウモリ、ヨーロッパでは主としてキツネが狂犬病流行の原因動物である。
海外に出かける際には渡航地の狂犬病事情を十分に理解して飼い主の明らかでないペットや野生動物と気軽に接触するべきではない。
３．狂犬病の感染経路と症状
一般に、狂犬病では唾液中に排出されたウイルスが咬傷を介して傷口や粘膜面から神経組織に侵入して感染する。また、狂犬病には平均で１?２ヶ月、時に７年にもおよぶ長い潜伏期間があり発症するまでウイルスを検出することができない。よって、狂犬病流行地域からの野生動物の輸入、繁殖、移動は健康であるといえども原則としてすべきではない。
狂犬病を発症すると外からの刺激に極めて過敏となり狂躁状態を示し、動物では目の前にあるもの全てに噛みつく（狂躁型）。発症後は全身麻痺が起こり、最後は昏睡状態になって死亡する。一方で、発症後に終始麻痺状態を示す動物も１５〜２０％ある（麻痺型）。ヒトでは、水を飲む時に咽喉頭や全身の痙縮が起こり苦痛で水が飲めない「恐水症」が見られる
４．狂犬病の予防
狂犬病は、発症してしまうとヒトもイヌも助かることなく１００％死亡する感染症ではあるが、適切なワクチン接種により予防的に発症を阻止することのできる感染症でもある。
ヒトでは、狂犬病の感染が疑われた場合に迅速かつ適切に狂犬病ワクチンの連続接種を行なうことによって発症を未然に防ぐことが可能である。WHOでは、咬傷後に傷口を洗浄して、ワクチンを連続接種（０、３、７、１４、３０日の５回接種、場合によっては９０日目に６回接種）する暴露後のワクチン接種が薦められている。これは、狂犬病の長い潜伏期間を利用したものである。
毎年１千万人以上のヒトが暴露後のワクチン接種をしているがその多くはアジアである。一方、ヒトの狂犬病が少なくなった欧米等でも年間何十万ものヒトがワクチン接種を受けている。狂犬病ウイルスに接する機会の多い研究者、獣医師などや狂犬病の流行している地域に出かけるヒトは事前に狂犬病ワクチンを接種することが望まれる。
日本では、イヌに対する狂犬病ワクチンの接種義務、狂犬病の流行拡大の原因となっていた野犬の掃討、輸入動物に対する検疫によってイヌの狂犬病を制圧したが、隣国のアジア諸国では依然としてイヌの狂犬病が流行している。毎年（４月?６月）行なわれるイヌの予防注射は重要な狂犬病予防対策の一つである。
５．最近の話題
ここ数年来、国内では起きないと考えられていた口蹄疫やBSEの発生、SARSに感染したヒトの入出国、野兎病に感染した疑いのあるプレーリードックの輸入等による輸入感染症の発生リスクが現実化している。これまで想定をしていなかったシナリオや予測不可能な経路によってさまざまな感染症が日本に侵入することは今後も十分に考えられる。
最近では、ペット用として輸入されていたプレーリードッグが原産国の米国でペストを媒介することが指摘されているとして２００２年１０月１８日に輸入禁止となり、２００３年７月１４日にはSARSの感染に関与する危険性からイタチアナグマ、タヌキ、ハクビシンの輸入が禁止された。同年１１月にはニパウイルス、リッサウイルスの流行原因動物であるコウモリの輸入が禁止となった。日本を取り囲むアジア諸国の狂犬病流行状況や、狂犬病流行地から寄港した外国船からのイヌの不法上陸や遺棄、国内のイヌのワクチン接種率の低下に関する報道などは国内における狂犬病対策の課題である。
狂犬病予防法の改正とともに２０００年から輸入検疫の対象動物としてイヌ以外にネコ、アライグマ、キツネ、スカンクが加わり野生動物の輸入による狂犬病の国内侵入阻止が強化されるなど法律の改正や整備が進んでいる。狂犬病に感染した動物を輸入しない環境を整備すると共に、偶発的に狂犬病が発生した場合でも慌てることなく迅速かつ適切な初期対応が可能なようにすることが重要である。２００１年には、厚生労働省健康局結核感染症課から「狂犬病対応ガイドライン２００１」が自治体の関係各機関に配付されている。
６．終わりに
狂犬病は今でも世界中で見られるヒトと動物に共通の感染症（動物由来感染症、人獣共通感染症、Zoonosis）である。
現時点では、ヒトも動物も発症するまで狂犬病を診断することはできない。従って、ヒトの狂犬病予防は、狂犬病に感染した疑いのあるヒトに暴露後のワクチン接種を行なって発症を予防的に阻止するか、ヒトに狂犬病を感染させるリスクの高い動物（イヌ）に予防接種を行なってヒトの感染機会をなくすことで可能となる。したがって、「動物由来感染症」は「ヒト感染症」で行なわれるようなヒト中心の感染症対策ではなく、ヒトの対策と共にヒトに感染を媒介する動物の対策を積極的に行なうことが重要である。
万が一、日本国内で狂犬病の発生が疑われた場合に正しい情報が適切に報道されないと、飼いイヌへのワクチン接種パニック、不必要なペットの処分、ヒトでの必要以上のワクチン接種要求がおこり大きな社会問題となる。
狂犬病に関する正しい知識や予防対策に関する情報と啓発は国及び自治体職員、獣医師、医師の間で行なわれると共に市民に向けても適時行なわれなければならない。また、狂犬病が発生した場合に迅速・適切な初期対応を可能とする危機管理体制の整備と平常時における適切な予防対策の継続が重要なことは言うまでもない。
訪れてみたいインターネットサイト
・ヒトと動物の共通感染症研究会ホームページ
[http://www.hdkkk.net/]
・動物由来感染症を知っていますか？
[http://www.forth.go.jp/mhlw/animal/index.html]
・WHOのホームページ
[http://oms2.b3e.jussieu.fr/rabnet/]
・米国CDCのホームページ
[http://www.cdc.gov/ncidod/dvrd/
rabies/]
